銀行の勧める投資信託で大損

2024年10月31日

 

3年半前、M銀行の営業マンから「低金利の定期預金を投資信託に変えてみませんか?」

と勧められ、コロナ禍で基準価格が上昇しているという説明に納得し、購入を決断しました。

 

しかし、その後すぐに基準価格は急落し、1年足らずで500万円の元本が340万円を下回り

大きな損失を出すことになりました。

この経験から、いくつかの重要な教訓を学びました。

 

 

 

銀行の勧める投資信託の問題点

 

まず、銀行が勧める商品に対して盲目的に信頼することが大きなリスクであると痛感しました。

銀行は預金や融資が本業であり、投資信託の運用や市場分析に関する専門知識が十分ではありません。

 

そのため、リスクや将来の見通しを十分に説明できないまま、短期的なデータに基づいて

「安全だ」と判断して商品を勧めてくることが多いです。

 

特に今回のように、銀行の説明に従っただけではリスクを軽視し

大損をしてしまう可能性があることを実感しました。

 

さらに、銀行は投資信託の販売後に適切なフォローを行わず

顧客の状況が悪化しても対応しないことが多いです。

 

 

私も基準価格が大きく下落した時に銀行からのフォローアップは一切なく

自分で解約を決断するしかありませんでした。

 

銀行は投信販売による手数料収入を優先し、顧客の利益やリスク管理には

あまり関心を持たない傾向があることも問題です。

 

 

 

自己責任の意識と投資の準備不足

 

今回の失敗の最大の教訓は、投資を他人任せにしてはいけないということです。

 

私は投資についての知識がほとんどなく、銀行員の言葉を信じただけで行動しましたが

もっと事前に勉強し、複数の意見を聞いて情報を集めるべきでした。

 

結果的に銀行の勧めに従って損をしたと感じましたが

最終的には投資は自己責任であるということを強く認識しました。

 

これは、ただ銀行を非難するだけではなく、自分自身の責任として受け止めるべき問題です。

 

 

 

データ分析

 

 

不動産投資にも通じる教訓

 

この教訓は、不動産投資にも当てはまります。

不動産は投資信託に比べて遥かに大きな金額が関わるため、さらに慎重な判断が求められます。

 

マンションやビルの一棟投資の場合、その失敗は取り返しがつきません。

 

物件購入時には、周辺の市場やニーズ、将来的な価値までを考慮しなければなりません。

 

これを不動産業者任せにしてしまうと、後々大きな問題に直面するリスクがあります。

 

特に、不動産投資では1社の業者の意見を鵜呑みにせず

複数の業者や専門家に相談することが重要です。

 

 

いろいろな専門家と相談することによって

購入を検討している物件の長所や問題点が見えてきます。

とにかくまめに情報を得ることが必須です。

 

 

そうすることで徐々に自分なりの見方や価値観が持てるようになり

投資判断ができるようになると思います。

 

これが面倒だと思う方は不動産投資はやるべきでは無いと思います。